1. 賃貸管理アパマンショップ
  2. 管理会社を探す
  3. 大阪府
  4. 大阪市東成区
  5. アパマンショップ今里店

アパマンショップ今里店 [賃貸管理]

5.05.0(18件)

2回受賞!

賃貸管理・サブリース・空室対策・入居者募集なら、アパマンショップ今里店にお任せください。

  • 駅徒歩3分以内

    駐車場あり

ショップへのお問い合わせ(賃貸管理・空室対策など)

賃貸管理・サブリース・空室対策など、お電話又はメールでお気軽にお問合せください!

0120-27-1000(無料)

[店舗番号(接続番号)]121026help

営業時間
定休日

10:00~19:00 
冬季休暇2025年12月26日(金)~2026年1月3日(土)迄 

住所

〒537-0012 大阪府大阪市東成区大今里3丁目 15-23

最寄り駅

OsakaMetro今里筋線 今里駅/徒歩1分/大阪メトロ今里筋線・千日前線・今里駅3番出口を出て北に30m進んで頂きますと当店です!当店では新築物件に限り仲介手数料無料キャンペーン中!(※一部物件を除く※初回来店時にご提示分のみ適応※2026年1月31日申込分まで)

TEL

06-6971-2552

FAX

06-6971-2553

会社名

株式会社 タカラコスモス

宅建免許

大阪府知事(2)59130

駐車場備考

〒537-0012 大阪府大阪市東成区大今里3丁目15 パッキーズ今里駅前 当店より北へ2件隣にコインパーキングがございます。

・・・ お客様駐車場

店内の様子

店舗口コミ

最新の店舗口コミ

何でも相談出来た(ゲスト) 5

取り壊しのための退去で時間がない中、たまたま目にした物件が気になって思い切って電話で問い合わせをしたところ、担当して下さった三崎様が大変親切な対応でとても助かりました。
入居時期や初期費用、室内設備についても管理会社等に率先して確認して頂いたので、不安なく物件を決めることができました。

スタッフ紹介

梁本 仁

女性目線 家族目線

特技

ご来店いただいたお客様を楽しませること

好きな部屋

ファミリーマンション

得意エリア

大阪市全域

 大阪府大阪市出身です。
当店「アパマンショップ今里店」のファンになっていただけるようなサービスをスタッフ全員心掛けております。どうぞ、お確かめにお越しくださいませ。お待ちしております!

三崎 一歩

女性目線 単身応援

特技

感動をお届けするお部屋探し

好きな部屋

1LDK・2LDK

得意エリア

東成区・城東区・生野区

香川県丸亀市出身です。
「情熱」を持ってお部屋探しをする!それが私のモットーです!行動力なら誰にも負けません。必ず最高のお部屋をお探しさせて頂きます。

鳥居 あやめ

女性目線 単身応援

特技

楽しんでいただけるお部屋探し

好きな部屋

1K・1LDK

得意エリア

東成区・城東区

 出身です。
素敵なお部屋探しと言うのは簡単ですが、まずは私たちの行動を見て下さい。
女性のお客様も安心してご来店くださいませ。
精一杯お手伝いさせていただきます!

ショップへのお問い合わせ(賃貸管理・空室対策など)

賃貸管理・サブリース・空室対策など、お電話又はメールでお気軽にお問合せください!

0120-27-1000(無料)

[店舗番号(接続番号)]121026help

アパマンショップ今里店 ページ上部へ戻る

電話でお問い合わせ

※上記ボタンをタップすると発信できます。

※「インターネットを見て」と言っていただけますと、スムーズにご案内できます。

固定電話の場合はこちらから
お問い合わせください。

0120-27-1000無料

店舗番号121026

※音声案内に従い6桁の店舗番号を
入力してください。

※上記ボタンをタップすると発信できます。
※この電話番号は、10分以内にお使いください。
※本電話番号は、今回のお問合せ用に発行したこの場限りの電話番号ですので、電話帳には登録しないようお願いします。
※60分以内であればリダイヤル可能ですが、それ以降は、再度「電話でお問い合わせ」ボタンをタップして表示される電話番号におかけ直しください。

入居率改善などオーナー様の悩み事を解決します!

賃貸住宅仲介業店舗数No.1※

賃貸住宅仲介業店舗数No.1
斡旋力で空室改善
「アパマンショップの賃貸管理」

賃貸住宅仲介業店舗数No.1※
※調査概要および調査方法 :「賃貸住宅仲介業」を対象にしたデスクリサーチおよびヒアリング調査
調査期間 :2024 年 5 月 14 日~5 月 28 日
調査実施 :株式会社エクスクリエ
比較対象企業 :「賃貸住宅仲介業」運営企業 主要 10 社
*海外法人は除外(但し、独立した日本法人については対象とする)